ドローンの落下や事故のリスクを軽減させる係留装置。
ドローンの係留装置について安全のための必要性や免除（規制緩和）されることについて解説いたします。
市販されているドローン係留装置と使用する際の注意点も併せてご紹介しますので参考にしてください。
安全安心にドローンを飛行させる一つの方法です。
目次
ドローンと固定地点を繋ぐ「ドローン係留装置」とは
引用元：株式会社空撮技研
ドローン係留装置を使う「係留」という飛行方法があります。
もともとは船舶に使われていて、港と船を繋ぎとめて遠くに漂流しないようにするためのもの。
これをドローンにも取り入れていて、本体と固定地点を繋ぎます。
紐やワイヤーで繋がれているので、ドローンは一定範囲しか飛行できませんから、係留装置を利用することで墜落や事故などのリスクを軽減させるのです。
安全のために！？ドローン係留装置が必要な理由
ドローン係留装置の必要性についてもう少し詳しく解説しましょう。
ドローンは精密機械であり、バッテリー不足や操縦ミスなどによって操縦が不可能になったり、その結果、墜落や紛失を起こしたりする可能性があります。
風にも弱いので、突風が吹けば、想像以外の動きをすることだってあり得ます。
そのようなケースを想定すればドローン係留装置の必要性が分かるはずです。
人的被害、物損事故などを引き起こさないために行われています。
特にビジネスの場にいて、空撮や点検、測量などをする場合は「安心安全」を掲げる意味でも取り入れている企業が多いようです。
ドローンを係留すると免除（規制緩和）されること
飛行許可申請
ドローンを飛行させる場合、「夜間飛行」「目視外飛行」「人口密集地上空にける飛行」「第三者から30ｍ以内の飛行」「物件投下」は飛行許可を申請しなければなりません。
これらは国家資格化されたことによって飛行が可能になったものです。
しかし、危険を伴ったりある程度以上の知識や操縦技術が必要なことから許可を受ける必要があります。
ドローン係留装置を使って飛行する際に、上記の飛行方法の飛行許可申請が不要になります。
飛行許可申請の免除の背景には、今後のドローンの発展への期待があります。
▲▲「ドローンの特定飛行とは？資格との関係性や許可申告方法や特定飛行以外まで紹介！▼▼
免除される条件
飛行許可申請の免除を受けるためには一定の条件があります。
ドローン係留装置を利用する際の紐やワイヤーの長さが30ｍ以下にする必要があります。
また、この紐にルールはありません。
ワイヤーや釣り糸などを活用している方が多いようです。
また、ドローン係留を行って飛行させていることを周囲に知らせる条件もあります。
第三者が飛行場所に立ち入らないように、現場を管理しなければなりません。
【株式会社空撮技研】ドローンスパイダー DS-004PRO/S（148,500円）
引用元：株式会社空撮技研
ドローンスクールの運営やドローン機の開発をしている「株式会社空撮技研」では、ドローン係留装置を販売しています。
「ドローンスパイダー DS-004PRO/S」の巻き取り速度は業界最速だといわれている毎秒9.7m/sです。
標準ライン巻取りは30ｍです。
| 型番 | DS-005PRO/S |
|---|---|
| 標準ライン巻取り | 30ｍ |
| 最大巻取り速度 | 約35km/h（毎秒9.7ｍ/ｓ） |
| 重量 | 1700g |
| ブレーキ | なし |
【株式会社空撮技研】ドローンスパイダーDS-004PRO/F（261,800円）
引用元：株式会社空撮技研
先にご紹介したドローン係留装置と同じ「株式会社空撮技研」が開発販売しているものです。
日々製品向上のために細かい調整を行っているそうです。
DS-004PRO/Fは、フットブレーキが搭載されています。
| 型番 | DS-004PRO/F |
|---|---|
| 標準ライン巻取り | 100ｍ |
| 最大巻取り速度 | 約50km/h（毎秒13.8ｍ/ｓ） |
| 重量 | 7300g |
| ブレーキ | フットブレーキ |
【株式会社ミヤマエ】ミヤ・リードロン（215,600円）
引用元：株式会社ミヤマエ
リードとドローンを繋ぐ係留装置は、「株式会社ミヤマエ」も販売しています。
電動リールを研究してその技術を応用しています。
安定した飛行に繋がるように、ドローンの姿勢を崩さない程度の力で引っ張ることで揚力が上がるのを利用しています。
| リード | DC-12V |
|---|---|
| リードの長さ | ポリエチレン1600デニール（8号） |
| リード重量 | 1g/m |
| スピード | 5m/秒 |
ドローン係留装置を安全に利用する方法
自作は危険かも。市販のドローン係留装置を使用する
ドローン係留をする場合、自作のアイテムを使用している方がいます。
知識も技術もあればそれも可能かもしれませんが、まだ自作は危険という見方が強いのが現実です。
事故などのリスクを軽減させるためのドローン係留装置ですから、購入費用はかかりますが市販のものを使用することをおすすめします。
現在は、前項でご紹介した「株式会社空撮技研」「株式会社ミヤマエ」で開発販売しています。
飛行許可を申請する。申請免除の場合は立ち入り制限を行う
基本的には飛行許可を取る方が多いのではないでしょうか。
免除されることを知っていても「念のために許可を取っておこう」と考えるのは間違いではありません。
もちろん、ドローン係留装置を使うので申請免除で飛行させる場合は条件に気を付けて準備を進められます。
申請免除の場合は、飛行させる場所への立ち入り制限を必ずしてください。
細かいルールはありませんが、明確に第三者が立ち入らないような工夫が必要です。
よく行われているのは、四隅にコーンや看板を立てている方法です。
ドローン係留装置を設置して設定を行い飛行させる
立ち入り制限が終われば、設定を行います。
ドローンにワイヤーを結びつけ、係留装置の設定を行います。
重量などを設定すると、ワイヤーや紐のテンションを調節してくれる機能があります。
ドローン係留装置を使用する際の注意点
飛行申請免除は30m以内の紐
ドローン係留装置を活用すれば飛行申請が免除になるわけではありません。
上記でも説明したように一定の条件が存在しますので、きちんと確認をして準備をしましょう。
紐やワイヤーは必ず30ｍ以内。
それ以上になると墜落や事故のリスクを逆に上げてしまいかねません。
紐やワイヤーが絡むと墜落の可能性も
ドローンと固定地点を紐で結んでいれば安全と考えるのは危険です。
紐やワイヤーが絡む可能性は常に頭に入れておきましょう。
ドローンの飛行形態や風の具合など、目視で確認しながら飛行が出来れば安全度が高まります。
風に負けない紐の強度が必要
ドローン係留装置に使用する紐にルールはありません。
ワイヤーを使う人がいれば、釣り糸が便利だという方もいます。
ただの紐でもルールには違反していません。
しかし、風に負けない紐の強度について考える必要はありそうです。
紐が切れてしまったり、伸びてしまったりすれば、ドローン係留装置の効力を発揮できません。
固定装置とドローンの距離に応じてテンションを変えられる
「株式会社空撮技研」が開発販売しているドローン係留装置には、設定することでワイヤーのテンションを調節してくれます。
固定装置とドローンの距離に応じてテンションを変えられると、絡みの発生を軽減させたり、ドローンが仮に暴走しても繋ぎとめることが出来ます。
